４月１６日未明、熊本県西原村。阿蘇山麓にある人口約７千の小さな村を震度７の揺れが襲った。

　村出身の寺本わかばさん（経済・２年）は同２４日に帰省し、傷ついた故郷を目の当たりにした。脳裏に浮かんだのは、１月に岩手県陸前高田市を訪ねた時のこと。東日本大震災から５年近くたっても、市民の心に刻まれた傷は深いままだった。

　西原も同じようになってしまうのだろうか――。込み上げた思いに突き動かされ、寺本さんは１年間の休学を決意。ボランティアセンターに入り、村を回り、どんな支援が必要とされているかを聞き取っている。

　６月中旬時点でも村は復旧作業に追われている。高齢者が多く、自宅の片付けがなかなか進まない。上水道は復旧が遅れ、通水しても飲み水として使えない地域も多い。

　震災から２カ月が過ぎ、課題が具体的に見えてきた。半壊世帯が被災者生活再建支援制度による支援金を受給するには、自宅を解体する必要がある。自前で修理するか、解体して支援を受けながら建て直すか、被災者は選択を迫られている。

　寺本さんが力を入れているのが、倒壊を免れた家屋に留まる高齢者への訪問活動。「方言で話しかけると『孫としゃべっているようでうれしい』と顔をほころばせてくれる。訪ねることの大切さを実感している」と話す。

　梅雨に入り台風の季節も近づく。余震も続く中、被災者の不安は募るばかりだ。「一人一人が抱える問題に寄り添いたい」。寺本さんは故郷を支え続ける。