１１月２１日、オンラインで文化総部会議が行われた。会議には、文化総部の全３６団体中３２団体が参加した。会議では、７つの議題について話し合われ、常任委員会設立や会議の定例化などが決定した。＜塚本光＞

　１１月２１日、オンラインで文化総部会議が行われた。会議には、文化総部の全３６団体中３２団体が参加した。会議では、以下の７つの議題について話し合われた。

文化総部常任委員会設立へ

　常任委員会設立と、常任委員会選任方法に関してそれぞれ投票が行われた。その結果、常任委員会の設立と、常任委員会の選出方法は体育会方式を採用し、委員長が指名した４団体から、それぞれ代表者１名ずつが選出され、投票で決議された後、代表者４名で役職を決め、学生支援課に挨拶をする形となる。

文化総部会議定例化へ

　今までは不定期で会議が行われていたが、月に１回定例会議を開催することが決まった。会議では、各団体の活動報告と、活動制限への意見などの特殊議題が話される。出席率や活動報告は助成金の配分、上述の常任委員会への選出において評価対象となる。

自由劇場が常任委員会を担うシステムを廃止へ

　現在は、自由劇場の部員が委員長・副委員長を務めている文化総部だが、投票の結果、来年度以降は自由劇場以外の団体の部員が常任委員会を担っていくことが決まった。

学生会館大ホール・音楽室の優先使用権復活

　以前は、文化総部の一部団体に学生会館大ホール・音楽室の優先使用権があったが、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、活動制限がかかって以降撤廃されていた。学生支援課から出された意見が共有され、議題を挙げた責任者からの説明があったのちに、投票を行った。その結果、優先使用権を復活させることが決まった。
　今後は、学生会館予約グループで優先権を持つ曜日や時間の希望を取り、以前と比べて必要性が低くなった枠については抽選で他の団体が使用できるようになる。

　また、リーダーズトレーニングの開催についてや、部室の利用や活動の３時間制限の緩和について要望書についても話し合われた。

了